山岳保険の選び方(おすすめ遭難保険の比較)

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ヘリコプター

遭難した場合に発生する遭難救助や捜索費用。

「俺は体力・技能ともに備わっているから遭難なんてしないさ」
「注意して歩くから道迷いなんてありえないよ」

などと軽い気持ちで山に入っている方も多いのではないでしょうか。

しかし、不注意や過信だけでなく、十分に準備をし注意を怠らなかったとしても起きてしまうのが事故というものです。

ちなみに、私の知り合いは天候が悪化する兆候が見えたため某山小屋から下山しようとしたところ、山小屋の人から「近道があるから教えてあげる」と言われ、その山小屋の人について行ったら山小屋の人共々道に迷い、新聞沙汰になるほどの大捜索が開始されてヘリコプターで救助された経験があるそうです(なお、この時の救助費用は山小屋の過失ということで全額山小屋が負担したそうです)。

こんな感じで、どんなに注意していても起こりうるのが事故(山岳事故)というものです。

当然、山岳事故のレスキュー費用はタダではなく、自己負担が原則です。
時には数百万円を超える費用を負担しなければならないこともあるでしょう。
そんな大金を皆さんは簡単に払えるでしょうか?
よほどの資産家でない限り、数百万円の捻出は厳しいのが現実でしょう。

だからこそ山に入る場合には、事前に保険に入っておくべきなのです。
登山を行うに際して山岳保険に加入するというのは「ゴミは持ち帰る」「石・砂・草木は持ち帰らない」などと同様の山に入るうえでの最低限のマナーといえるのではないでしょうか。

・・・とはいっても、山岳保険もいろいろあってどれがいいのかよくわかりませんよね。

そこで今回は、代表的と思われるいくつかの山岳保険をピックアップし、その保険料なんかを調べてまとめてみたいと思います。


山岳保険の選び方(おすすめ遭難保険の比較)

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(1)日本山岳救助機構合同会社(JRO)

日本山岳救助機構(ジロー)の山岳遭難対策制度

特徴

  • 遭難捜索、救助費用の補てん(上限330円)に特化した会員制の費用分担制度で、その年度に現実に発生した捜索救助費用を全会員で公平に分担するという「事後分担金方式」を取っているのが特徴(「保険」「共済」とはシステムが異なる)。
  • 登山はハイキングなどの軽登山だけでなく、登攀装備を擁する本格登攀やクライミング、アイゼンを装着する雪山、沢登なども対象となる。また、登山だけでなくマウンテンバイクやスキー・スノーボード、山菜取りなど幅広い野外活動も対象となっている。

メリット

  • 事後分担金は実際に支出した費用(実費)から算出されるので保険や共済の場合に比較して費用負担が低額に抑えられる(※保険や共済の場合に法令上義務付けられる保険契約準備金や責任準備金の積立が必要ないため費用負担が低額に抑えられる)。
    ※実際の費用負担額は最初の年に入会金2,000円が必要で、その後は年会費2,000円とその年の事後分担金(2015および2016年度は500円)の合計額となる
    例:2016年に入会していた場合の費用負担額
    2016年……入会金2,000円+年会費2,000円+事後分担金500円=4,500
    2017年以降……年会費2,000円+事後分担金500円前後=2,500円前後

注意点

  • 遭難・捜索・救助費用に特化されているので、入院費用や後遺障害、死亡保険金などの支払いがない。
  • 損害賠償保険もないため落石などで他人に怪我をさせた場合の補償はない。

参考サイト


(2)日本費用補償少額短期保険

レスキュー費用保険(捜索・救助費用保険)

特徴

  • 遭難捜索、救助費用の補てん(上限300円)に特化された保険。
  • 登山だけでなくスキーやスノーボード、渓流釣り、山菜取りなど野外活動全般(海以外)が保険の対象となっている。

メリット

  • 年間保険料5,000円のみの払い込みでOKなので保険料が分かりやすい。
  • 年会費とか入会金などが必要ないので、保険料以外の名目でお金をとられることがない
  • 1年ごとの契約なので「登山しなくなったのに毎年保険料を払い続けていた」というようなことになる心配がない。

注意点

  • 遭難・捜索・救助費用に特化されているので、入院費用や後遺障害、死亡保険金などの支払がない。
  • 1年ごとの契約で自動更新されないので、一生登山し続けていくと決意している人にとっては毎年の契約を忘れないように心掛ける必要がある。
  • 損害賠償保険もないため落石などで他人に怪我をさせた場合の補償はない。

参考サイト


(3)公益社団法人日本山岳協会(JMA)

日本山岳協会の山岳共済会

特徴

  • 日本山岳会山岳共済会が契約者、被保険者が山岳共済会の会員となる団体傷害保険。

メリット

  • 団体加入の保険なので個人で加入する保険に比較して保険料が52%割引になっているらしい。
  • また、団体加入の保険なので個人の保険契約でありがちな年齢制限や疾病履歴の制限がない。
  • 捜索費用や救援者費用だけでなく、死亡・後遺障害の保険金や入院・通院費用の補償も受けられる。
  • 賠償責任保険も含まれるため落石を起こして他人に怪我をさせた場合などにも対応できる。

注意点

  • 保険料の他に山岳共済会の年会費1,000円(18歳未満は500円)が必要。
  • 遭難捜索、救助費用の補てんに限定されるものと比較して費用負担が割高になる。
  • 具体的な保険料は問い合わせしないとわからない。

参考サイト

(4)モンベル

モンベル野外活動保険(傷害総合保険)
モンベル山岳保険(運動危険補償特約付傷害総合保険)
モンベル野遊び保険(国内旅行傷害保険)
モンベル山行保険(運動危険補償特約付国内旅行傷害保険)

特徴

  • 「モンベル野外活動保険(傷害総合保険)」は通常の登山やハイキング・キャンプ・スキーなど、「モンベル山岳保険(運動危険補償特約付傷害総合保険)」はピッケルやアイゼンを使用する本格登攀や山岳スキーが保険の対象となっている。
  • 短期(1日~7日間)の保険契約となる「モンベル野遊び保険(国内旅行傷害保険)」や「モンベル山行保険(運動危険補償特約付国内旅行傷害保険)」がある。
  • モンベルメイトの会員登録が必要。

メリット

  • 「モンベル野外活動保険」の「シングルプランC033」の保険料は3,110円(1年契約)なので、ピッケルやアイゼンを使う本格登攀を行わないのなら、前述の「1」で紹介した「日本山岳救救助機構(JRO)の山岳遭難対策制度」を使うよりも割安かもしれない(※年間の費用負担はモンベルの方が300円ほど高いが、個人賠償責任保険が1億円が附帯し救援者費用も上限が500円となっている。モンベルはモンベルクラブ会員の年会費1,500円が必要となるのでその金額を支払ってもこれらの補償を受けたいかどうかで判断が分かれるところ)。
  • 屋久島の縄文杉登山だけやりたいなど短期間の保険で十分な場合には「モンベル野遊び保険(国内旅行傷害保険)」を使えば年会費や年間保険料の支払いが必要な他の保険に比較してかなり割安になる(※もっとも屋久島の場合は現地のお土産屋さんなどで500円ほどの保険料を支払えば短期の山岳保険に加入することができます)。
  • モンベルメイトが契約者、モンベルメイトの会員が被保険者となっている団体加入の保険なので(短期保険を除く)個人で加入する保険と比較して保険料が割引されているものと思われる。
  • 捜索費用や救援者費用だけでなく、死亡・後遺障害の保険金や入院・通院費用の保証も受けられる。
  • 賠償責任保険も含まれるため落石を起こして他人に怪我をさせたなどの場合にも対応できる。
  • 保険料と補償額の一覧表がモンベルのサイトで公開されているので見積もりをするのが簡単。
  • モンベルポイントの付与がある。

注意点

  • モンベルメイトはモンベルクラブ会員(年会費1,500円)になることが前提条件になっている。
  • 遭難捜索、救助費用の補てんに限定されるものと比較して費用負担が割高になる(「野遊び保険」や「山行保険」など短期の保険は除く)。
  • 短期の保険は契約者が個人となるので年齢制限などがある。
  • 保険料の支払いがクレジットカード一括払いのみしか受け付けていない(なのでクレジットカードがない人は契約できない)。

参考サイト


(5)一般社団法人 山岳寄付基金

やまきふ共済会の山岳保険制度

特徴

  • 遭難時の救援者費用に特化した山岳保険。
  • 年会費の一部が公的な遭難救助活動・遭難防止対策・登山道整備事業などに寄付される。

メリット

  • 一般的な山岳保険における捜索救助費用の補償額は300万円前後が主流だが、山岳寄付基金の場合は500万円まで補償されるため捜索費用が高額になっても安心。
  • 一般的な登山だけでなく、山菜取りやスキー、雪山や登攀を伴う本格的クライミングまで補償の対象となっている(※登山計画書の作成通知が必要)。
  • PCやスマホから入会手続きが可能で入会と同時に保険が適用となるため便利かつ迅速。
  • 年会費4,000円だけで追加費用がないため保険料が分かりやすい。
  • 一年ごとの自動更新のため「うっかり継続し忘れた」というようなことがない。
  • 年会費の一部が公的な遭難救助活動・遭難防止対策・登山道整備事業などに寄付されるため、加入するだけで社会貢献をしている気になれる。

注意点

  • 雪山や本格的な登攀を伴うクライミング・道迷いや疲労・病気による遭難等については、事前に登山計画書の作成通知を行っておかなければ保険の対象とならない(通常の登山や滑落落石などの遭難は登山計画書の作成通知がなくても補償の対象となる)。
    ※「登山計画書の作成通知」とは、登山計画書を作成して警察署などに提出したことを登山前にPCやスマホから山岳寄付基金のサイト上で通知しておくことをいいます。
  • 遭難・捜索・救助費用に特化されているため入院費用や後遺障害、死亡保険金などの支払がない。
  • 損害賠償保険も含まれていないため、落石などで他人に怪我をさせた場合の補償はない。

参考サイト

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